2008/01/21の社説

朝日新聞

 「希望社会への提言(13)―医療・介護に頭とカネを使おう」

日経新聞

 「低炭素社会への道」
 どんな対策であっても、基本的には炭酸ガスは排出される。つまり、根本的な問題の先送りでしかない。ましてや排出権取引市場なんて、対策ですらない。そこのところからの議論はないのだろうか。

毎日新聞

 「クローン牛肉と派閥再編」
 人類全体で見れば人口は増えていっている。だから、食料の効率的な調達が必要になる。この筋立ては正しい。だったら、クローン牛肉なんか作らずもっと効率的な食料の開発に労力を使うべきではないのかといつも思う。社説では安全性を説いているが、安全性以前の問題がある。
 同様のことが派閥再編でも言える。まず一般市民の安全や幸福を阻害しないことが最重要で、そのためにどんな社会の仕組みを作るかが政治家の仕事。こんな社会にしたいという目的があれば、実現に向け自分の勢力を拡大する必要が出てくる。しかし、小沢などを見ていると、いかに勢力拡大するかへと目的がすり替わっているように思える。そして勢力拡大への技術論を社説にしている。それでいいのか?

産経新聞

 「ガソリン税と李明博次期大統領」

読売新聞

 「教員定数増と再生紙偽装」

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2008/01/20の社説

朝日新聞

 「再生紙偽装と生活保護行政」
 受給申請者は個別の事情があるわけで、それをきちんと調査することが必要だ。そして現在受給中の人々については、未来にも必要かどうかを査定していかなければならない。調査費かかるなぁ。また、生活保護を与えてくれない場合は憲法違反で訴えることが必要なのか。弁護士費用がかかるなぁ。

日経新聞

 「米経済減速への対処」
 

毎日新聞

 「ガソリン税と大学入試」
 手間をかけた選抜を工夫し、信頼を獲得する大学が生き残るだろうなどと社説では書いている。しかし、大学で必要なのは選抜の工夫ではなく、卒業生の質の高さだろう。せっかく全入時代がきたのだから、選抜に工夫を凝らしてどうするのだろうか。わけわからない社説だと思う。
 卒業に値しない学生は、徹底的に落第させよ。産業ではみなそうしているのにね。

産経新聞

 「診療報酬改定と阪神大震災」
 「開業医も痛み分かち合え」というサブタイトルを見て、ようやくまともな話が出てきたように思った。あと必要な議論は、経営者に対する勤務医による組合結成か。一般の勤務医は医師会が自分たちの見方だと思っているかもしれないが、それは違うように思う。共産党はこの分野ではどんな活動をしているのだろうか。

読売新聞

 「経済運営指針と地域防災」
 日本経済においてどのような状態が「海外からの信頼」にあたいしていたのだろうか。儲けていたからに過ぎないのではないだろうか。

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2008/01/19の社説

朝日新聞

 「NHKインサイダー取引と首相演説」
 昨日疑問に思っていたことが書かれていた。前にあった日経社員のインサイダー取引は広告担当社員であり「記者がかかわるのは初めてである」ということだったらしい。「深刻な事態なのは、NHKだけではない。新聞を含めてすべてのメディアが、同じような不正をしているのではないかと疑いの目で見られかねない。」というのは、全くそのとおり。「不正に手を染めていたのは3人にとどまらないのではないか。」というのも、全くそのとおり。「立て直しを真剣に考えないと、NHKそのものが国民から見放されかねない。」全くそのとおり。

日経新聞

 「首相演説と再生紙偽装」
 ことが年賀はがきなので、今年もまた偽装で終始するのかと思われてしまうニュースだった。社説中には「環境重視の経営をうたう業界を代表する5社が、今度は再生紙偽装というのだから、あきれる。」とある。それで思ったのだが、企業のトップは経営能力のある人間に任せるのが一般的だろうが、これが間違っているのではないか。「コンプライアンス(法令順守)を軽くみる体質は危険である。」とあるが、法律さえ守っていればいいという姿勢が間違っているのだ(今回は法律さえ守っていなかったわけだが)。
 コンプライアンスなんて低次元の話なんかじゃなく、倫理観のある人間がトップになるべきなのだ。普通の人は、法律さえ守っていれば言いなんていわない。そんなことを言うのは弁護士かヤクザか公務員か政治家ぐらいだろう。普通の人は、公共の場では他人に迷惑かけないように行動しようと考え、道端のゴミは拾おうと思うし、困っている人を助けようと考えるものだ(実際に行動に移せるかどうかは別として)。そういう人がトップになり、時として法律を犯しそうになる経営能力のある部下を操るべきなのだ。大きな企業ほどそうするべきなのだ。

毎日新聞

 「首相演説と再生紙偽装」
 再生紙偽装についてだが、要は再生することのほうがコスト削減につながるという技術があればいいわけだ。それができないのであれば、森林資源の方がコスト高になればいいわけだ。
 現状では技術がない。したがって、紙を多く使う国は森林資源を開発途上国から高く買うようにするという法律があればいいわけだ。これも議論に加えるべきではないかな。

産経新聞

 「NHKインサイダー取引と首相演説」

読売新聞

 「NHKインサイダー取引と首相演説」

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2008/01/18の社説

朝日新聞

 「通常国会と学習指導要領改定」
 学習指導がマニュアル化していて、細かいというのが朝日の社説だ。例として「億と兆の単位を教えるときに、「3けたごとに区切りを用いる場合があることに触れるものとする」と定められている」を挙げ、「あまりに細かすぎないか。」というのだ。これが細かいといわれてしまうと、こちらが戸惑ってしまう。単位を無矛盾に教えようといっているだけの事を細かいと切り捨てるべきだというのだろうか。この社説を書いている人は、ゆとり教育を受けてきたのだろうか。もしかすると、これがゆとり教育のなせる業なのだろうか。皮肉を言っていると思われるのも心外で、本当に戸惑っているのだが。

日経新聞

 「通常国会とNHKインサイダー取引」
 インサイダー取引が発覚したことについて「(NHK)職員の規律が回復したとはいえない」と書いている。しかし、NHK職員も人間だから犯罪もする。だから、回復したとはいえないと言い切るためには、正常時はこれぐらいで現状はこれだけという資料を出してくれれば良いのにと思った。マスコミは身内の事件についてはあまり報道しないから、こういう報道をしてくれればうれしいんだが。ついでに単なる直感だが、テレビ局に限っての不祥事でどこが一番多いのかといえば、やはりNHKではないだろうか。いざというときのために必要というのであれば、1局だけでいいし、24時間ニュースを流してくれればいい。そして受信料を300円ぐらいにしてくれればいいのだが。

毎日新聞

 「NHKインサイダー取引と通常国会」
 「記者のインサイダー取引発覚は初めてだ。」とあるが、これは本当か? 思わずググってしまったが、NHK一色で時間がかかりそうなのでやめた。毎日新聞の良心的な部分は、発覚が初めてと書いていることか。
 

産経新聞

 「自民党大会と三菱自判決」
 自民党はふたたび小泉純一郎氏にでてきてもらい、確実に完全にぶっ潰してもらうしかないか。

読売新聞

 「自民党大会と三菱自判決」

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2008/01/17の社説

朝日新聞

 「株価急落・円高と三菱車判決」
 三菱自の判決に対して「「わしゃ、よく知らんかった」というような社長の弁明は通らなくなった、ということだろう。 」と書いているのはなぜだろう。朝日新聞としては、こういう弁明が通らないのが驚きなのか。日経の社説では肝に銘じろと書き、毎日の社説では「あきれた社長らのモラル欠如」というサブタイトルを付けている。朝日新聞だけいやに態度が違う。

日経新聞

 「米金融巨額損失と三菱車判決」
 

毎日新聞

 「株価急落と三菱車判決」
 

産経新聞

 「米金融巨額損失と民主党大会」
 民主党は13法案提出したが、成立したのは改正被災者生活再建支援法だけ、と社説にある。さらに記事で小沢は逆切れしたとか、2ちゃんねるでは現在の問題の多くは自民党時代の小沢のやったこととか小沢のみならずテレビでよく見かける民主党の議員たちについても色々な書き込みがあちこちで見られる。公務員給与を下げるといっていたのに現実では上げているとか。民主党の政権担当能力が低いと判断されてしまうようなネタばかりだ。
 しかしそれでも政権交代は必要だろう。であれば、民主党に期待するしかないのか。いや、期待できない。だから、民主党に対するなんらかの補整機関が必要になる。それを新聞などマスコミに期待して良いのか。いやできない。であれば、どうしたらいいのか。なにか考えないといけない。

読売新聞

 「株価急落と民主党大会」
 小沢は新テロ対策特別措置法なんかたいして重要じゃないと怒ったそうだ。しかし読売の今日の社説で「民主党は、自衛隊の国際平和活動を本来任務化する06年の改正自衛隊法に賛成したことを忘れてはならない。」と書かれていたのを読んで、じゃあ、やっぱり逆切れなんだなと改めて思った。これはやっぱり良くないよ。

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2008/01/16の社説

朝日新聞

 「阪神大震災とハンドボール」

日経新聞

 「日経平均株価と韓国北朝鮮政策」
 株では結構損をした。取り返してやろうと思い、損を拡大してしまった。そして今また、こんなに下がっているのだから買わなければと思っている自分がいる。PBRが1を切っているところなど、買うしかないんじゃないのか。また外人を儲けさせるのか。などと、懲りないなぁ。

毎日新聞

 「阪神大震災と米大統領歴訪」
 今後もかならず起きる地震に対して「生命や財産は自らが守る「自助」の意識を高めることこそ重要だ。」と説いている。それを思うとき、高層住宅はどの程度安全で、日頃どのような部分へ気を配る必要があるのかを知らないのに平気である自分に驚いてしまう。現在の住居での避難経路はベランダにある階下への梯子と玄関からの階段だ。しかし階下の部屋が火事であり燃え盛っているとしたら、どちらも同時に塞がれてしまっている可能性がある。逃げ道はない様に思う。これで平気で住んでいて良いのかと思わないでもない。ちょっと反省したほうがいいようだなと思った。

産経新聞

 「通常国会召集と肝炎基本合意」
 

読売新聞

 「国債発行計画と混合診療」
 社説中にはよく聞く二つの理由が書かれているが、その理由に妥当性があるとは思えない。一つ目の理由は医師を倫理的技術的な面で信頼感がない存在として捉え、二つ目の理由は医師を倫理的技術的に信頼できる存在として捉えている。医師は複数存在するから、このような両極端な性格を持つ医師たちが存在することは矛盾ではない。そして医療契約は極端に言えば自分の命を人質に行われるものであるから、極端な性格を持つ医師が横行する可能性があると言っているのだろうか。社説ではここからがんのような病気の例を展開しているが、捉えきれない問題を更に大きくしているように思える。拡散ではなく収束が効果的な対応方法ではないかと思う。たとえば、両極端な性格の医師への対応は、最低限の規制と情報開示によって解消される問題ではないだろか。最低限の規制が混合診療禁止であることを緩めると解釈してもいいが、情報開示は最優先であるべきだろう。また、命に直接関係が薄い歯科のような分野から混合診療を始めるというのも現実的なステップであると思える。幸い医師会と歯科医師会は独立している。

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2008/01/15の社説

朝日新聞

 「希望社会への提言(12)―科学・技術の縦割りを壊そう」
 言いたいことはわからないでもない、しかし疑問がある。科学技術が縦割りに見えるのはなぜか? それは科学技術というものが筆者に理解できていないからではないのかと思う。官僚制度などと違って、科学技術は簡単に縦割りを壊すことはできない。必然でそうなっているものと恣意的にそうなっているものとの違いだ。確かに求められるのはダ・ビンチや平賀源内のような万能の天才なのかもしれない。そのためには基礎が必要で、「分野の縦割りをいったん壊し」ていくのではなく、縦割りの壁を乗り越えていくことが実現の道だと思う。

日経新聞

 「M&A」

毎日新聞

 「臨時国会閉会と米大統領選」
 アメリカは初の女性大統領か初の黒人大統領か。さて日本では臨時国会閉会で「新たな姿見いだせなかった」ということだ。対照的。

産経新聞

 「ハンドボールと公務員改革提言」
 官僚制度については、徹底的に壊して差し支えはないだろう。徹底的にやってほしいところだ。ただ、国際経済の中での日本の位置付けを壊すと食料自給率の低い日本はたちまち飢えてしまう。なにしろ日本は借金まみれだ。位置をキープしつつ国の制度を改めるにはどうしたら良いのかという視点もほしいと思った。日経と手を組んだ社説なんてのもありか?

読売新聞

 「深刻化する温暖化」

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2008/01/14の社説

朝日新聞

 「成人の日と日雇い派遣」
 成人の日には「「KY」といわれてもいい」という表題がついていて、非常にびっくりした。ついに反省したのかと。しかしそういうわけじゃなかった。
 もう一つの派遣についても、同様にびっくりした。「違反だらけの業界は一から出直さなければならない。」なんて書くのであれば、朝日新聞はこのようにすると率先して示さなければならないのではないのか。「新聞倫理綱領」でも、高い倫理意識を備えていることと書かれているのだから。
 朝日新聞だけが業界で偽装派遣を行っているとは思っていない。多かれ少なかれ他でもあることだろう。その多かれ少なかれを書くのが「高い倫理観」というものではないのか。
 小欄の1月1日分を見ていただければ私がびっくりした理由がわかるかと思う。新聞の自殺は、ネットからではなく倫理観の欠如から始まるのではないかと改めて思った。

日経新聞

 「日本の景気と日雇い派遣」
 日本の景気も派遣問題も根本的につながっていることは明らかだろう。やはり、日本の将来は観光と農業ではないか。食料自給率100%めざし観光で外貨を稼ぐというスタイルは、日本にぴったりだと思うが。

毎日新聞

 「iPS細胞と台湾総選挙」
 米ミネソタ大学でラットの心臓の再生に成功というニュースが今日あったが、パーツはこれからどんどん作られていくだろう。無からはハエ一匹作れない人類の技術でも、ねずみなら型があるから作れるということになるのかもしれない。もしかすると自我を持つロボットよりも、人間のほうが簡単に作れるのだろうか。
 なぜ中国は武力に頼んでまで台湾やチベットのように自国拡張を望むのか。どうもよくわからない。

産経新聞

 「台湾野党大勝挙と成人の日」
 

読売新聞

 「台湾野党大勝挙と成人の日」

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2008/01/13の社説

朝日新聞

 「感染被害者救済給付金支給法とパナソニック」

日経新聞

 「台湾総統選とDV」
 最大野党である国民党が圧勝ということで政権交代がなるわけか。台湾名義での国連加盟の住民投票もあるし、中国の対応が気になる。
 配偶者暴力(DV=ドメスティック・バイオレンス)防止法の改正法が11日に施行ということだ。法律が家庭に入っていくことを良しとしない人も多いかもしれないが、家庭の最小単位である夫婦はもともとは赤の他人ということを考えれば、当然とするべきだろう。子供は親のものではなく社会のものであると言い切らなければならないかもしれない。

毎日新聞

 「感染被害者救済給付金支給法とグッドウィル」
 日雇い派遣のあり方見直せというが、それだけではただの新聞記事であり社説とは言いがたい。やはり単純に、派遣業務に就く人の人件費は正社員より高いことという法律が必要なのではないか。それだけでかなりの問題が解決するはずだ。

産経新聞

 「常用漢字」
 先日読んだ「星新一-1001話をつくった人」という本で、星新一が常用漢字の表を壁に張り自分が使用した漢字をチェックしていた話に驚いた。刻一刻と変化する言葉遣いにも注意を払い、自分の作品が版を改めるたびに手をいれていったそうだ。文化審議会国語分科会漢字小委員会のみなさんにも同じような態度があればいいのだがと、日本語を使う一人として期待する……が、どうなのかなぁ。

読売新聞

 「感染被害者救済給付金支給法とグッドウィル」

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2008/01/12の社説

朝日新聞

 「給油新法成立」
 2007年11月10日の社説と読み比べてみた。11月10日の社説でどうもよくわからなかったのだが、朝日新聞は多数決が嫌いだったんだね。しかし決めたことは決めたこととして守ろうという姿勢はないのか。それを前提として前に進もうという姿勢はないのか。今更合意作りなんて、民主党には小沢の違憲見解以外なにもないのを承知でなぜそんなことをいうのか。合意作りはメンツをいかに保つかの言葉遊びに終始することは想像できるだろうに。もっとも、実は私も多数決が嫌いなのだけど。

日経新聞

 「給油新法成立とケニアの人道危機」
 なんだか、いつもの社説と文章が違う。
 新テロ対策特別措置法と給油新法は同じものなのだけど、なぜ朝日と日経は給油新法と表記するのだろうか。今までの記事の流れだからか? 社説としては時限措置法であって良いのかという疑問があがっているのが特徴か。

毎日新聞

 「新テロ対策特別措置法」
 2007年11月10日付けの社説では「数の論理だけで決着させるのは、言論の府として策がなさ過ぎる」と書いていた。今回は「非常手段と心得よ」となっている。その上で「やはり民意を問え」という。朝日新聞より肯定的で前向きだ。しかも主権在民がわかっている。

産経新聞

 「新テロ対策特別措置法」
 「恒久法作りを含め、与野党が国会審議を通じて妥協点を見つけることが立法府の責任である。」などと書いているが、これは違うだろ。妥協点を見つける交渉を政治というのか? そうじゃないだろ。ということでとりあえず、あげあしだけとっておく。
 しかし小沢のように与党が同意できない対案作りを指示する党首がいるのも事実で、うっかり妥協点と書いてしまう気持ちにも同情するが。そもそも、交渉というのはそんな次元の低い手段ではないはずなのだが。

読売新聞

 「新テロ対策特別措置法」
 2007年11月10日の社説では「憲法が定めているルールに従えばよい。政府・与党がためらう理由は何もない。」と書いていた。だから、よくやったと書くのかと期待していたが、さすがにそこまでは書かなかったか。

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