2008/01/16の社説
朝日新聞
「阪神大震災とハンドボール」
日経新聞
「日経平均株価と韓国北朝鮮政策」
株では結構損をした。取り返してやろうと思い、損を拡大してしまった。そして今また、こんなに下がっているのだから買わなければと思っている自分がいる。PBRが１を切っているところなど、買うしかないんじゃないのか。また外人を儲けさせるのか。などと、懲りないなぁ。
毎日新聞
「阪神大震災と米大統領歴訪」
今後もかならず起きる地震に対して「生命や財産は自らが守る「自助」の意識を高めることこそ重要だ。」と説いている。それを思うとき、高層住宅はどの程度安全で、日頃どのような部分へ気を配る必要があるのかを知らないのに平気である自分に驚いてしまう。現在の住居での避難経路はベランダにある階下への梯子と玄関からの階段だ。しかし階下の部屋が火事であり燃え盛っているとしたら、どちらも同時に塞がれてしまっている可能性がある。逃げ道はない様に思う。これで平気で住んでいて良いのかと思わないでもない。ちょっと反省したほうがいいようだなと思った。
産経新聞
「通常国会召集と肝炎基本合意」
読売新聞
「国債発行計画と混合診療」
社説中にはよく聞く二つの理由が書かれているが、その理由に妥当性があるとは思えない。一つ目の理由は医師を倫理的技術的な面で信頼感がない存在として捉え、二つ目の理由は医師を倫理的技術的に信頼できる存在として捉えている。医師は複数存在するから、このような両極端な性格を持つ医師たちが存在することは矛盾ではない。そして医療契約は極端に言えば自分の命を人質に行われるものであるから、極端な性格を持つ医師が横行する可能性があると言っているのだろうか。社説ではここからがんのような病気の例を展開しているが、捉えきれない問題を更に大きくしているように思える。拡散ではなく収束が効果的な対応方法ではないかと思う。たとえば、両極端な性格の医師への対応は、最低限の規制と情報開示によって解消される問題ではないだろか。最低限の規制が混合診療禁止であることを緩めると解釈してもいいが、情報開示は最優先であるべきだろう。また、命に直接関係が薄い歯科のような分野から混合診療を始めるというのも現実的なステップであると思える。幸い医師会と歯科医師会は独立している。