2008/01/03
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朝日新聞
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「技術の底力で変身しよう―脱温暖化の決意」
一人一人の意識が大事だというのはわかる。しかし、たとえば、電気を使いまくっているIT分野では、どんな取り組みが可能だろうか。ハードウェア的には、CPUの速度を落とす、メモリを減らす、外部に電源を出力するUSBのようなIOをやめる、などがありえるか。ソフトウェア的には、オフィスソフトのような規模の大きなものをやめる、アルゴリズムをカスタマイズする、などがありえるか。ネットワーク的には、少々重かったり断線してもいいから、中継場所を減らせばいい。トラフィックを徹底的に絞る。あるいは必要なときにだけ接続するように改める。
つまり、20年ほど前のCUIの時代に戻ればいいわけだ。インターネットじゃなくパソコン通信の時代だ。
できるかなぁ？
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日経新聞
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「日本企業は技術で世界のリード役を・低炭素社会への道」
排出したＣＯ2を「閉じ込める」技術について書かれていたが、これって酸素も封じ込めることになるわけだから、それでいいのかという気がする。空気中の酸素バランスが崩れるというような問題が将来起きる可能性はどんなものだろうか。二酸化炭素はまだ400PPM以下だからそんな心配する必要はないのか。
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毎日新聞
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「ねじれ克服 政治への眼力を磨こう」
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産経新聞
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「日本の安全保障 首相は「国益」戦略語れ 民主党は現実姿勢に転換を」
国の方向を政治家や官僚だけに決めさすのは危ないという気がしてきた。民主主義で選んだ政治家なんじゃないのかといわれるかもしれない。しかし二世議員や党推薦などというものを見ると、選挙というシステムがどの程度有効に働いているのか疑問に思う。現状で現実的な対応ということになれば、民主党に期待するしかないのか。
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読売新聞
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「新たな秩序へ 米国の揺らぎで広がる不安、視界不良の世界経済」
読売は時々、かなり高度な経済哲学を展開する。日経よりも密度が濃いが、表現が日経のようにこなれていないのが残念だ。たとえば、今回は小見出しが3つある。3つ目の小見出しは「◆存在感増す国家マネー◆」となっていて、その段落の書き出しが小見出しと一致しているため非常にわかりやすい。しかし二つ目の小見出しは「◆基軸通貨ドルの行方◆」となっているが、この節の9つの段落のどの部分が小見出しと一致するのか探しまくってしまう。１段落「米国経済の失速を回避するには」や２段落「基軸通貨である米ドルに対する信認が揺らぎ」などと表現を変えながら４段落目で資料提出されて、さて、どこにまとめられているのかわからない。次の節でまとめるというのであれば、資料提出の後さらに5段落もあるのがわかりづらくしている。もしかすると、読者に対する配慮が大きすぎるためなのかもしれないと思った。